不要なタイヤを処分する方法とは？判断基準と費用について解説

タイヤを処分する際、ほとんどの市区町村では粗大ごみとして捨てられないので、注意が必要です。これはタイヤが環境省によって「適正処理困難物」に指定されていることが理由です。このため、基本的にはタイヤの処分は、カー用品店やカーディーラーのほか、タイヤ専門店などに依頼することになります。

万が一、タイヤを粗大ごみとして出したり、空き地などに捨てたりすると、不法投棄として廃棄物処理法違反となることに注意してください。不法投棄が発覚した場合、個人であっても「5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金、またはその両方」という重い罰則が科されます。

ちなみに、「無料で引き取ります」などとうたって、タイヤを回収する無許可の業者も存在しますので、注意が必要です。タイヤを無許可で収集したり、処分したりするのは法律違反となっています。

オートバックスにおけるタイヤ処分費用は、1本あたり440円～（税込）となっています（車種・店舗によって金額は異なります）。また、ホイール付きタイヤは、別途取り外し費用がかかる点に注意が必要です。

ちなみに、オートバックスのタイヤ交換の場合の作業工賃は、1本あたり1,100円～（税込）です。

タイヤの処分のタイミングは、車の走行距離にも大きく左右されます。オートバックスでは、約30,000kmをタイヤ交換・処分のおすすめ時期としています。これは、タイヤが約5,000kmの走行で約1mm摩耗するとされているからです。

仮に、約30,000km走行した場合、タイヤのゴムは約6mmも摩耗している計算になります。これは、新品時と比較すると、タイヤの溝は8mm－6mm=2mmとなり、車検に不合格となる1.6mmまで残り0.4mmしかありません。

なお、走行距離に対するタイヤの摩耗は、車の運転の仕方や重量のほか、積載量などによって大きく異なります。たくさんの荷物を積んで急ブレーキや急発進を繰り返していれば、タイヤの摩耗は早まるので注意しましょう。

処分されたタイヤは、認可された産業廃棄物業者によって適切に処分されています。一般社団法人日本自動車タイヤ協会（JATMA）によれば、年間約100万t発生する廃タイヤのうち9割以上がリサイクルされています。

リサイクルされた廃タイヤは、トレッド部分を新たに貼り替える「更生タイヤ（リトレッドタイヤ）」の基礎部分となったり、裁断されてタイヤチップにされ、製紙工場や化学工場の燃料として活用されたりしています。

車のタイヤは、一定の使用年数が経過したり、傷やひび割れが生じたりすることで交換が必要となります。カー用品店などで交換する場合、不要になったタイヤは処分してもらいましょう。

オートバックスでは、タイヤ点検・交換をはじめ、タイヤの処分も対応可能です。さまざまなサマータイヤ・スタッドレスタイヤを豊富に取り揃えており、作業ピットも併設しているため、タイヤの購入費用を抑え、タイヤ交換にかかる時間の短縮も可能となっています。

また、交換時にどのタイヤを選べばいいのかわからないといった場合でも、専門知識を持つスタッフに相談できるので、ネット通販のように買い間違えるリスクが格段に低くなります。

コストパフォーマンスが高くて安全・安心なタイヤを選ぶなら、ぜひオートバックスにご相談ください。